リフォームは、要望をたくさんかなえようとすればするほどお金がかかるもの。
しかし、ちょっと考え方を変えることで、コストを抑えることにつながります。
１．どこをリフォームしたいのか、優先順位を決める
トイレをリフォームしたい。
それなら、ついでにキッチンや風呂場など、水回り設備を一気にやってしまおう!
…これではリフォーム費用はかさむ一方です。
始めにリフォームに使う金額を、予算として決めておくことが大切。
予算に納まるよう、リフォームしたいところを絞りましょう。
設備の見た目が古いだけで、まだまだ使用できそうなのであれば、このまま使うことにして今回のリフォーム候補からは省く。
あるいは一部だけ交換する、というのもよいですね。
どういうことかと言うと、たとえば、比較的汚れやキズが少ない天井と床はそのままで、壁紙だけ張り替えるというような方法です。
先に挙げたトイレのリフォームなら、まるごと設備を変えるのではなく、便座だけ交換する、というというのもおすすめです。
２．設備や建材のグレードを見直す
水回りの設備や仕上げ材などは、品質や機能などにグレードが何種類かあるものです。
リフォームでは、なるべく最新のものや多機能の設備を選びたくなるのが人情ですが、費用を少しでも抑えたい場合は、よりリーズナブルなタイプに変更できるか、検討してみるのがおすすめです。
価格は、割引してもらえることもあります。
汎用品やベーシックなグレードの場合は、割引率が高いこともあるので、業者に交渉してみるのもよいでしょう。
３．まとめてリフォームする
修理や補修が必要なところがいくつもある場合は、まとめて施工を依頼するほうがコストを抑えることにつながります。
たとえば、外装塗装を依頼するなら、屋根塗装も併せて依頼すると、足場の設置が1回で済むのでその分安くすることができます。
また、「今年は1階の壁紙だけ貼り替えて、2階の貼り替えは来年で…」などと期間を空けて依頼したら、その間に原材料費が値上がりし、前より高くついてしまった、というケースも稀にあります。
このように、似たような施工内容のリフォームなら、まとめて依頼するほうが結果的にお得になるでしょう。
4．リフォーム費用が高くなるケースも抑えておこう
費用が高くなってしまうケースはいくつか挙げられます。
まず、間取りの変更が大きいケースです。
たとえば、壁の撤去や、廊下の幅を広くする、窓の位置を移動する、水回り設備の配管を設置し直すなどです。
また、先述したように、導入する設備を最新で多機能なものにする場合も、費用が高くなりがちです。
たとえば、キッチン設備の入れ替えや、床暖房、家庭用エレベーターの導入などは高額になりがちですので、設備のグレードを見直すなどしてコストダウンを図るとよいでしょう。
工期が長い場合も、その分コストがかかる要因になります。
たとえば、住みながらのリフォームでは、仮住まいを借りるコストを削減できますが、リフォームの規模によっては仮住まいに移って一気に工期を短縮したほうが、結果的に安く納まるというケースが多いのです。
5. 制度をかしこく利用してリフォーム費用を抑えよう
住宅の改築の際、確定申告をすると所得税の控除を受けられます。
これをリフォーム減税とよんだりしますが、投資型減税・ローン型減税・住宅ローン減税と3種類あり、工事の内容によって適用対象が異なります。
工事の内容としては、耐震・バリアフリー・省エネ・同居対応・長期優良住宅化リフォームなどがあり、詳しくは地元の自治体に確認しましょう。
また、自治体によっては、リフォームに補助金が出るところもあります。
ただ、対象となる工事内容や金額は自治体によって異なるため、こちらの件も地元の自治体に確認してみましょう。
6．リフォーム会社の選び方
リフォーム会社は各地にたくさん存在します。
依頼するなら、信頼のおける良心的な業者を選びたいですよね。
選び方のおすすめとしてはいくつかあり、まず複数のリフォーム会社に見積もりを作成してもらうことです。
ただ「安いから」という理由で選ぶのは、おすすめしません。
サービス内容や料金体系は業者ごとに少しずつ異なりますので、どの業者のプランがご自分のリフォームの要望に最適か、じっくり比較検討しましょう。
また、直接リフォーム会社の担当者と直接会話してみるのも良い判断材料になります。
提案力があるか、お客様側の立場に立って親身に対応してもらえるかなどを見てみるとよいでしょう。
まとめ
リフォーム費用を抑える方法をご紹介しました。
大切なのは、リフォームに使える金額を予め決めておくことです。
予算内に納まるよう、設備や資材のグレードを見直す、リフォームが必要なところを絞るなどするとよいでしょう。
リフォーム減税などの制度の利用も検討してみましょう。
複数の業者から相見積もりをとって比較したり、業者に直接相談してみることもおすすめです。
